しかし、それ以降も日本においては多くの地震が発生しており、その度に今まで知見されていなかったような事象が発生し、当時の耐震基準ではすべての事象に対応できていないことが判明していきました。 構造基準の改正の契機となった大地震は、いくつか列挙するだけでも右図のようになります。 |
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このような様々な地震の影響を受け、耐震基準が新しい基準に改定されたのが1981年で、それを今までの耐震基準と区別して、新耐震基準と呼ぶことになりました。
つまり、この新耐震基準への改定前に建築された建物は、地震に対する強度が低く、弱点をはらんでいる危険性があるといえます。
そのため、最新の新耐震基準以前 (1981年以前) の既存建物は、この新しい基準で耐震性を再評価する必要があります。
厳密には、1981年以降でも2007年6月20日以前の建物についても、増改築する時には、耐震診断が必要となる場合があります。
以前の基準を満たしていたからといって、決して安全であるといえないのが、日本の建築物ですので、「耐震診断」、必要であれば「耐震補強」を行っていくということは安全・安心でいるためには必要不可欠なことなのです。
続いては、実際に耐震診断とはどのような流れで行っていくを見ていきます。
耐震診断・耐震補強とは
耐震診断・耐震補強の必要性
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耐震診断・耐震補強の費用
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